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※記事の記載内容は、インタビュー取材時点のものとなります。

その想いに追い風が吹いた。

循環器疾患事業統轄部 循環器疾患商品事業部

足達 大樹 Daiki Adachi

2015年入社
京都大学大学院 医学研究科人間健康科学系専攻

※記事の記載内容は、インタビュー取材時点のものとなります。

PROFILE

入社後は1年間営業を経験。その後、異動して循環器疾患商品、いわゆる血圧計などの商品開発に携わる。その業務範囲は幅広く商品アイデアの立案・検証から商品仕様や販売施策にいたるまでグローバルメンバーと協力しながら創り上げている。

「測る」を習慣化して、
疾患を未然に防ぐ。

オムロンヘルスケアでは各部署・各個人が高血圧による脳・心血管疾患の発症ゼロを目指す「ゼロイベント」の実現に向け、日々チャレンジと試行錯誤を繰り返している。なかでも商品企画を担う足達は、ゼロイベント実現に向けて国内外のメンバーを巻き込み、プロジェクトを進めている1人。彼が企画に携わった「心電計付き血圧計」は、まさにゼロイベントへ1歩近づく商品だ。「まず脳卒中の危険因子となる病気は何か、医学的なアプローチから探りました。結果、血圧だけでなく心臓の動き、つまり心電図をとらなきゃいけないよね、となったんです。循環器の疾患は“測ること”が第一。自宅での心電図モニタリングを習慣化してもらうことがまずは必要という考えのもと、心電計付き血圧計が生まれました」。かつて、オムロンヘルスケアは血圧測定の習慣を「病院で測るもの」から「家庭で測るもの」へ変えた。新たな計測習慣を作った歴史を振り返り、足達はこう語る。「最初は医師の理解を得るのが難しかったそうです。でも、協力を得ながら論文や研究などを通して長年かけてその当たり前を作ってきた。心電計付き血圧計も家庭で普通に使われるものにしたいですね」。ゼロイベントは簡単な目標ではないが、絶対に不可能な目標でもない。それは足達のように懸命に考え、行動する者がいるからだ。

患者さんに求められている
商品を。

商品企画で大切なことはいくつかあります。その1つはエンドユーザーに満足してもらえる商品を作ることです。そのために新商品のアイデアを立案したら、患者さんへのヒアリングなどを通してアイデアの検証を行っています。心電計付き血圧計の開発でも、不整脈を持つ患者さんに試作機を使ってもらいました。私たちが特に注目していたのは、心房の壁が細かく震えた状態になる「心房細動」です。心房細動がきっかけで脳卒中になってしまう方もいるので、心電計付き血圧計で習慣的に計測して未然に防いでいきたいというのが実現したいことの1つでした。「ちょっと体調が優れない」「息が切れるな」という時に心電図を測り、病院に持っていってもらう。それは医師の助けにもなるんじゃないかとの仮説を持って、まずは患者さんに使っていただいたんです。実際に試してもらったら「家で心電図が取れるんですか。とても便利ですね。結果は病院に持っていけますし」と言っていただけて。その声を聞いて、商品の必要性を感じることができました。嬉しかったですね。時間はかかるかもしれませんが病院に置かれたり、家電量販店で購入できるようになったりして広くエンドユーザーの手に届いてほしいですね。

実現したい未来を共有し、
世界に商品を根付かせる。

心電計付き血圧計も、いつかは血圧計のようにできるだけ多くの国、人々に文化として根付いてほしい。そのためには、海外のメンバーに私たちのゼロイベントに対する想いや、商品が患者さんに何をもたらすか理解してもらい、同じビジョンを持ってもらうことが必要です。それを伝えていくのも私の役割になりますね。ただ、国や地域によって生活習慣や文化的背景が異なるため、健康への価値観や抱えている健康問題もさまざま。だから共通の認識を持ってもらうのは大変ですが、「高血圧は脳卒中の危険因子の1つ」など、議論の土台となる医学的な見地はしっかりわかってもらうように心がけています。
また、国によって市場環境も違うのでマーケティングや広告の方法なども現地の営業メンバーと一緒に考えています。どういったアプローチが効果的かも国によって違うので、各国のメンバーと議論を重ねて宣伝業務にもチャレンジしているところです。
物理的な距離や時差など、コミュニケーションの部分で苦労することもあるのですが、私の考えや商品アイデアに共感してもらい一緒の方向を向いて仕事ができるのはやりがいですね。

商品の企画に、
世界の声を込めていく。

心電計付き血圧計をはじめ、今までは商品ができた段階で海外のメンバーへ情報を共有していました。ですが、これから私たちが挑戦しなくてはいけないと思っているのは、企画段階から各国のメンバーの声を拾いシェアすることです。やっぱり現地の健康問題や人々の価値観は現地にいる彼らが一番わかっています。だからこそ、それぞれに実現したいことや訴求したいことがあるんですよ。せっかく新しいことに挑戦するのだから、できるだけ早い段階から世界の声を拾い、商品に反映できるものは反映していきたいと思っています。もちろん各国で主張がぶつかることもありますが、そこは自分の想いや軸をしっかり持ちながらコミュニケーションをとっていくことですね。これが正解というのはないので、皆で1つ1つ確認しながら決めていくしかない。そうして、各国の販売に関する法規制をクリアする。患者さんが使ってくれて、健康への意識や考え方が少しでも変わる。いろんな国の人たちが「いいね」と言ってくれる。そんな商品を創れるように、コミュニケーションを重ねながら企画していきたいです。

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